その新見市で２年前から遠隔在宅医療支援システムの実証実験が始められている。テレビ電話、光ファイバー、無線ＬＡＮなどＩＴ技術を活用した医療体制づくりを目指している。

　新見医師会、市、新見公立短期大学、地元に事業所を持つシステム開発会社（ワコムアイティ）がプロジェクトチームを設立、実用化に向けて実験中である。
　新見医師会側の担当責任者を務める太田隆正・太田病院副院長は遠隔在宅医療システムへの取り組みをこう説明する。

　「自宅から市街地の医療機関まで２０キロはあるという住民の方も多く、また医者の数も十分とはいえません。そうした切実な問題を解決する方法としてＩＴを活用した在宅医療ができないものかと考えたのがきっかけです」。

　新見市は０２年６月の市長・市議選で全国初の電子投票を実施するなどＩＴ活用に力を入れている。そうした環境も遠隔在宅医療システムづくりを後押ししている。

　実証実験中のシステムは高感度のテレビ電話、デジタルカメラなどを備え「医心伝信」と名付けられた新開発の機器が活躍する。アタッシェケース大のジュラルミンケースに収納され、重さは７キロほど。開くとテレビカメラが付いたモニター画面が出てくる。

　訪問看護師が患者の自宅に持っていってセットする。簡単なボタン操作ですむ。医心伝信には無線ＬＡＮのアンテナがあり、１０秒ちょっとで全システムが起動する。診察する医師の方にもテレビ電話と画像を大写しにするモニター画面が用意されている。お互いの顔を見ながら診察が始まる。

　「いろいろ改良を重ね、顔色の様子など対面診断とほとんど変わらないほど鮮明になっています。患部などをクローズアップするビデオカメラが別に付いていることも大いに役立ちます」と太田副院長は話す。

　現在、月２回のペースで実験が行われている。今年１月からは在宅酸素療法患者や在宅患者のリハビリテーションの実証実験を開始している。

　【医学ジャーナリスト小野隆司】

　◆在宅医療　高齢社会における必要性から関心が高い。主に通院が困難な人に対し、医療関係者が定期的に訪問して診察・治療・看護を行うことを指す。２４時間体制で取り組む医療機関は少なく、全国に約５２００カ所ある訪問看護ステーションが中心。利用者数は１カ月約２７万５０００人（厚生労働省調査）。