阿部助教授は禁煙指導者を増やし、バックアップする禁煙支援者コンサルネットを今年６月、立ち上げた。これまでもインターネットなどで喫煙者本人に対する相談を受けていたが、「個々に対応するには限界があります。禁煙指導をしてくれる人を全国に増やすことが効果を上げるはず」と期待している。

　全世界的に禁煙運動を推進しているＷＨＯ（世界保健機関）では、総合的たばこ対策プログラムに取り入れるべきいくつかのキーポントを挙げている。１番目は子どもをたばこ依存から守る対策。未成年の喫煙は日本でも問題になっている。中学生と高校生を対象とした全国調査では「この１カ月にたばこを吸ったことがある」との回答が高校３年の男子で約３７％、女子で約１６％に達している。

　「喫煙の悪影響は吸っている年月の長さと相関関係があります。２０～３０年間で顕著に表れます。１０代から吸い始めれば、３０～４０代の働き盛りに影響が出ることになります」と阿部助教授は心配する。

　教育とともにたばこの使用の防止対策も欠かせない。ＷＨＯではたばこ税を利用した価格の引き上げを２番目のキーポイントとしている。ある試算によると日本の場合、１箱４６０円を分岐点にそれ以上たばこの値段が上がれば、喫煙者は確実に減るそうだ。

　「たばこの値段を上げることで喫煙者が減ることは諸外国で証明されています。当然、たばこ産業にかかわる人へのサポートも必要になります。たばこ対策の決め手は社会的な取り組み次第といっていいでしょう」と阿部助教授は強調する。

　たばこを止めること、吸わないことはアンチエイジングにとってもキーポイントだが、さてどうなる。

　◆成人喫煙率（平成１５年調査）　【男】２０～２９歳＝５５・８％、３０～３９歳＝５６・８％、４０～４９歳＝５５・４％、５０～５９歳＝５４・４％、６０～６９歳＝３５・７％、７０歳以上＝２６・６％【女】２０～２９歳＝１９・２％、３０～３９歳＝１８・１％、４０～４９歳＝１５・５％、５０～５９歳＝１０・７％、６０～６９歳＝６・４％、７０歳以上＝４・２％。